公開日: |更新日:
ここでは、働きやすさや社員の口コミ評判、休日・年収など、アジア航測の転職情報についてまとめています。
アジア航測は、建設コンサルタント/測量業界の中では休暇が取りにくいといわれる建設業界の中では珍しく、休みの申請がしやすい会社だといえるでしょう。今は働く女性が多い時代なので、育児休暇が取れるところが高評価に繋がっています。また、老舗の企業であるというのも、働く人にとっては安心感が得られるポイントとなっているようです。資本力があるため、今後仕事がなくなるかもしれないという心配をせずに済むのも、知名度の高い会社ならではのメリットと言えるかもしれません。
アジア航測では、子育て支援・仕事と家事の両立支援が充実しています。育児休暇は子どもが2歳になるまで取得できて、分割して取ることもできます。
また、時間外労働に関しては、子どもが小学校就学の始期になるまで、(法制度として)月24時間・年150時間以内に抑えられるので安心です。子育てで仕事を止める必要がないため、経済的にも精神的にも余裕を持って生活できるでしょう。
アジア航測では、住宅補助制度を採用しています。そのため、新規採用者は卒業年次より5年間にわたって独身寮を利用できます。転勤者には借上社宅、寮や社宅に入居していない社員には住宅手当が支給されるので、住居費を抑えることが可能です。
さらに近年では、テレワークやフレックスタイム制を積極的に取り入れ、有給休暇の取得推奨や残業時間の削減にも注力しています。生活の基盤となる住居支援に加え、ワークライフバランスを保ちやすい制度が揃っている点は大きな魅力です。
航空、計測、センシング、防災、環境、社会基盤、空間情報/GIS/システム開発と、幅広い事業を行っているアジア航測。海外事業も展開しています。
防災や環境をはじめとした国土開発に、ICT技術を活かした国土情報の分野など、持続可能かつ活力ある国土・地域づくりに大きく貢献している会社。さらに海外においても、2013年に「Asia Air Survey Myanmar Co.,Ltd」が設立されるなど、積極的に事業展開を行っています。
アジア航測株式会社は、日本を代表する空間情報技術のリーディングカンパニーです。最大の強みは、自社で取得した精緻な測量データをそのまま建設コンサルタント業務(計画・調査・設計)に直結させることができる点にあります。データの「取得」から「活用」までを一貫して行える環境は、建設コンサルタントとして独自のキャリアを築く上で大きな魅力となります。
自社で運航する航空機による航空レーザ測量に加え、UAV(ドローン)やMMS(モービルマッピングシステム)、ALB(航空レーザ測深)など、陸・海・空のあらゆるフィールドから高精度な3次元データを取得する技術を有しています。これらの最新機器を用いて得られた点群データが、すべての土木設計やコンサルティングの確固たる基礎となります。
同社(発明者:同社フェロー 千葉達朗氏)が開発した特許技術「赤色立体地図」は、樹木などの影響を排除し、地表の微細な起伏を直感的に把握できる画期的な表現手法です。この技術により、従来の等高線図では見落とされがちな地すべり地形や断層を正確に判読することが可能となり、精度の高い防災計画やインフラ設計に大きく貢献しています。
災害大国である日本において、同社の地形空間データを用いた国土保全事業は極めて重要な役割を担っています。建設コンサルタント部門の中でも、河川・砂防及び海岸・海洋部門や地質部門において高い専門性を発揮しています。
地震、豪雨、火山噴火などの大規模災害が発生した際、同社は自社航空機を即座に派遣し、上空から被災状況の撮影やレーザ計測を行います。この圧倒的な初動の早さにより、国や自治体に対して迅速にデータを提供し、二次災害の防止や早期の復旧計画策定を支援しています。
取得した3次元データや赤色立体地図を解析し、土砂災害の危険箇所を抽出します。そのデータをもとに、砂防堰堤の設計、急傾斜地の崩壊対策、地すべり対策などの具体的な土木設計・コンサルティングを実施し、地域の安全を守る社会貢献度の高い業務を行っています。
高度経済成長期に整備されたインフラの老朽化が深刻な課題となる中、同社は3次元空間データを活用した効率的な維持管理手法を提案しています。
MMS等で取得した高密度な点群データや全方位カメラなどの画像データを組み合わせて活用し、ひび割れや変状を効率的に抽出します。現地に何度も足を運ぶことなく、デジタル空間上で精度の高い点検・診断を行うことで、インフラの長寿命化計画や補修設計を高度化しています。
国や地方自治体が保有する道路台帳、橋梁台帳、上下水道データなどを一元管理するためのGIS(地理情報システム)の構築・運用支援を行っています。建設コンサルタントとしての専門知識とIT技術を掛け合わせ、行政の業務効率化と適正なインフラ管理を支えています。
土木設計だけでなく、建設環境部門や森林土木部門における環境保全、さらには気候変動対策としての再生可能エネルギー分野にも積極的に事業を展開しています。
航空写真の判読や現地調査を組み合わせ、植生分布や生態系の調査を行います。インフラ開発に伴う環境アセスメント(環境影響評価)や、自然環境の保全・再生に向けたコンサルティングを行い、持続可能な社会基盤の形成に寄与しています。
ALB(航空レーザ測深機)を用いたシームレスな陸海地形データの取得や、風況観測データの解析技術を活かし、近年注目を集める洋上風力発電施設の適地選定や環境調査を支援しています。新たなエネルギー分野の社会実装に、空間情報技術からアプローチできる先進的な環境です。
国土交通省が推進する建設現場の生産性向上施策「i-Construction」において、同社の3次元データ処理技術は中核的な役割を果たします。
測量から設計、施工、維持管理に至るプロセスを3次元モデルで繋ぐBIM/CIM業務において、豊富な実績を持っています。入社後は、従来の2次元図面による設計だけでなく、3次元空間のデジタルツインを活用した最新のコンサルティング手法を身につけることができ、時代の最先端を行く建設コンサルタントとして成長できる土壌が整っています。
| 休日休暇一覧 | 年間休日123日、土・日・祝(完全週休2日制) ※有給休暇、夏季・年末年始休暇、リフレッシュ休暇など |
|---|---|
| 年収例 | 400~600万円 |
ホワイトな
建設コンサルタント会社の見分け方