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大手の建設コンサルタント会社

大手の建設コンサルタント会社とは

定義が決まっているわけではありませんが、一般的には売上高が大きかったり、業界内での知名度が高かったりといった条件に当てはまる会社が大手企業と呼ばれています。

日本全国にある建設コンサルタント会社のなかでは、とくに大きな事業規模を誇っている「日本工営」や「建設技術研究所」、「オリエンタルコンサルタンツHD」といった企業の名前が大手の例として挙げられることが多いようです。

有名な大手建設コンサルタント会社

日本工営

1946年創業の日本工営は、国内で大手建設コンサルタント会社とされる企業の1つであり、国内だけでなく東南アジアなど国際的な工事に多方面で関わっています。

複数の分野の専門家が集結しており、企業としての総合力によって時には国家規模の工事にも対応していることが特徴です。また、自社で研究所を有しており、環境試験や土質実験など多分野の研究を重ねながら、そこで得られた独自データを活用して土地の安全性や災害リスクといったものの検証も行っています。

参照元:日本工営株式会社
(https://www.n-koei.co.jp/profile/company/)

オリエンタルコンサルタンツHD

オリエンタルコンサルタンツHDは国内外の社会インフラ工事をメインとして、工事の企画から設計、建設・監理、保全まであらゆるサービスを一括提供しています。

1957年創業のオリエンタルコンサルタンツを始め、中央設計技術研究所やアサノ大成基礎エンジニアリングといった計6社のグループ会社で連携しながら、2006年にオリエンタルコンサルタンツHDとして誕生し、2019年9月期には売上高632億円を達成しました。

参照元:オリエンタルコンサルタンツHD
(https://www.oriconhd.jp/about/)

建設技術研究所

建設技術研究所は1945年に前身となる財団法人建設技術研究所が設立、1963年4月に株式会社としてまとまった。建設コンサルタント業界のパイオニア企業の1つです。そして終戦してからは、70年以上にわたって国内外のインラフ工事などを支えてきました。

流域・国土事業部門や交通・都市事業部門、環境・社会事業部門など、社内で複数の分野ごとに体制が組まれており、2020年4月1日の時点で1,746人の従業員が所属する大規模企業です。

参照元:株式会社建設技術研究所
(http://www.ctie.co.jp/company/outline/)

応用地質

1957年に創設された応用地質株式会社は、道路工事や都市計画などさまざまな工事に関連して、地盤調査から施工監理まであらゆる業務をワンストップサービスとして提供しています。

全事業所において品質マネジメントシステム(ISO9001:2015)や環境マネジメントシステム(ISO14001:2015)といった国際認証を取得しており、国際的な信頼性も得ている大手企業です。また、地球科学の専門家として、社会環境の改善に向けた取り組みも進めています。

参照元:応用地質株式会社
(https://www.oyo.co.jp/corporate-profile/company-overview/)

E・Jホールディングス

E・Jホールディングスは、1955年に島根県で設立された「八雲測量社」を前身として、1959年に創業された日本技術開発株式会社と、株式会社エイトコンサルタントとの業務提携によって誕生しました。

その後、さまざまな関連企業との連携や吸収合併を重ねながら成長し、2019年度の売上実績は300億円を超え、現在は地球環境に優しく真に豊かな社会作りの実現をコンセプトとして、地方の工事からグローバルな工事まで一貫対応しています。

参照元:E・Jホールディングス
(http://www.ej-hds.co.jp/about/mid_term.html)

長大

株式会社長大は1968年に創業した建設コンサルタント会社であり、構造事業や社会基盤事業、鉄道計画事業などさまざまな面で社会作りに貢献しています。

長大には2020年12月31日時点で、322名の技術士や13名の博士号取得者、87名のRCCM取得者などが在籍しており、多分野のスペシャリストが集結している専門家集団です。

また、インフラ工事が完了した後は、補修や補強によって長寿命化を支えるサービスプロバイダーとしても活躍しています。

参照元:株式会社長大
(https://www.chodai.co.jp/company/profile/)

いであ

いであ株式会社は、2006年6月に環境分野に強かった国土環境株式会社と、河川・道路部門に強かった日本建設コンサルタント株式会社の合併によって誕生しました。

とくに建設環境分野に関しては知名度が高く、年間1億円を超える費用を投じて新しい技術開発の研究を自社で取り組んでいます。

多分野の有資格者や博士号取得者が在籍しており、環境コンサルタント分野や建設コンサルタント分野において独自開発された個別技術も少なくありません。

参照元:いであ株式会社
(https://ideacon.jp/technology/index.html)

NJS

株式会社NJS(旧:日本上下水道設計株式会社)は、水と環境に関連する事業を中心として、上下水道工事や河川工事などのコンサルティングを行っている会社です。

「水と環境のリーディングカンパニー」というコンセプトを掲げており、水・環境分野に特化した建設コンサルタント会社として事業を続けながら、さらに近年はデジタル技術やIT技術と水・環境をつなげる橋渡しとして、新しいサービスやソフトウェア開発にも取り組んでいます。

参照元:株式会社NJS
(https://www.njs.co.jp/company/message.html)

大日本コンサルタント

1963年の創業からおよそ半世紀にわたって、橋梁などの構造物を主力事業対象にしながら建設コンサルタント会社として活躍している企業です。

工法やシステムに関して、複数の特許取得技術を開発している他、日本各地の橋の建設によって土木学会田中賞(2018~2020年)などの受賞歴も重ねています。

また、日本国内だけでなくベトナムなど国外にもグループ会社を展開し、国内だけでなく海外のインフラ整備にも積極的に取り組んでいます。

参照元:大日本コンサルタント株式会社
(https://www.ne-con.co.jp/about-2/history/)

オオバ

株式会社オオバは1922年に創業され、2022年には創業100周年を迎える建設コンサルタント会社です。

土木・都市基盤整備やまちづくりを中心事業として、長年のコンサルティング業務で培ったノウハウを活用し、地盤調査から設計、区画整理など関連する全業務をまとめて提供しています。

また、近年はとくに復興・復旧事業などに強く、まちづくりの建設コンサルタント会社として震災復興業務や土木管財業務へ力を入れていることが特徴です。

参照元:株式会社オオバ
(http://www.k-ohba.co.jp/about/message/)

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