ホワイトな建設コンサルタント会社の見つけ方

ワークライフバランス
制度が充実しているか

在宅勤務や時短勤務、出社時間選択制など、自分に合った働き方ができるか。制度の充実は、社員のことを第一に考えた会社という証明にもなります。

休みもしっかり確保
できる体制が整う

売上利益率が
向上しているか

得られるのは、売上利益率が向上し続けている会社で働ける満足感と安心。減俸はまずありえないので、給与面の不満も限りなく少なくなるはず。

業績が安定した
企業で働く充実感と安定収入

建設コンサルタントの
仕事領域が広いか

限られた領域だとスキル・視野が狭まり、今後にもつながりにくいもの。仕事領域が広いと常に刺激を受けられ、モチベーションの維持にも繋がります。

やりがいのある仕事が
常に見つけられる

都心

地方

ノー残業デー

発注者との協働による、「ノー残業デー」の実施が定着してきています。つまり、「この日は残業せずに、定時帰宅するよう心掛けよう！」という取り組み。水曜日に設定されることが多いようです。

ウィークリースタンス

就業環境改善のため、マンディ・ノーピリオド（月曜を依頼期限としない）、ウェンズディ・ホーム（水曜は定時帰宅）、フライディ・ノーリクエスト（金曜に依頼しない）、ワンウィーク・ノーオーバータイム（週1以上は定時帰宅）、オーバーファイブ・ノーミーティング（17時以降の打ち合わせをしない）等の取り組みが推進されています。

ワークライフ
バランスの推進

従業員・企業だけでなく、発注者も共同でワークライフバランスの取り組みが進んできています。具体的には、「ノー残業デーの設定」「育児休業・産前産後休業の制度、男性の育児休業制度」「介護休暇制度の確立」「裁量労働制、在宅勤務」など。

ダイバーシティの推進

多様な人材を積極的に活用する「ダイバーシティの推進」が行なわれています。働き方・生活の仕方、社員の価値観、社員構成、業務内容などさまざまな面での多様性を認識したうえで、働き方改革や制度改革、組織改革などを進めて人材を確保することです。

都内建設コンサルタント → 
地方建設コンサルタント

Hさん（53歳）

建設会社に3年、都内の大手建設コンサルタントに15～16年、地方の建設コンサルタントで13年。豊富な経験を持つ大ベテラン。

都内と地方の建設コンサルタントでは、働き方から待遇面まで多くの違いがあるそう。実体験から、紐解いていきます。

東京の建設コンサルタント経験者の
インタビューを読む

ゼネコン → 
地方建設コンサルタント

Hさん（27歳）

ゼネコンで土木施工管理を3年間従事。現在は地方の建設コンサルタントで、橋梁の補修設計業務や耐荷力照査業務に携わる。

千葉や神奈川、北海道など、各地を転々としてきたゼネコン時代と、地方の建設コンサルタントの今を比べてもらいました。北海道での秘話は必見！

ゼネコン経験者の
インタビューを読む

ハウスメーカー → 
地方建設コンサルタント

Yさん（32歳）

2年半務めたハウスメーカーから、元々希望していた地方の建設コンサルタントに入って現在5年目の主任。

ハウスメーカーと地方の建設コンサルタントともに活かせるスキルとは？　東京と地方の住みやすさについても語ってもらっています。

ハウスメーカー経験者の
インタビューを読む

地方で活躍する
女性の建設コンサルタント

Sさん(45歳)

Sさん（45歳）

学生時代に上京し、地元に戻って建設コンサルタントとして夢をかなえたキャリアウーマン。

公園を作りたいという夢を高校時代に抱き、実際にかなえたSさんに、建設コンサルタントのやりがいや女性ならではの大変なことを聞いてみました。

女性建設コンサルタントの
インタビューを読む

残業が多い

残業の多さが指摘されることも少なくありませんが、実際はどうなのでしょう。残業時間の平均を調査しています。また、残業時間を減らすために注目されている取り組みなどについても紹介。

休日出勤がある

休日出勤がある会社も少なくないよう。実際の建設コンサルタント会社における休日の平均や、一般的な労働時間などをリサーチしています。また、今話題の「働き方改革」について、その具体例も紹介。

給与が低い

仕事量に比べて給与が少ないと言われる建設コンサルタント。建設コンサルタント会社の年収の平均や、ボーナス事情についてリサーチしました。また、年収1000万超えを目指すにはどうすればいいのか？も紹介！

アジア航測（東京）

航空・計測・防災・センシング・環境・社会基盤・空間情報/GIS/システム開発と幅広く事業展開。「Asia Air Survey Myanmar Co.,Ltd」を設立するなど海外にも積極的に進出。

【本社所在地】
東京都新宿区西新宿6‐14‐1新宿グリーンタワービル15F

応用地質（東京）

地盤調査や地質調査、計測機器の開発といった高度な専門性を持つサービス提供によって、国土開発＆国土保全に貢献。最近は、情報技術分野にも力を注いでいます。

【本社所在地】
東京都千代田区神田美土代町7番地

NTCコンサルタンツ
（愛知）

インフラ整備や地域振興・環境保全など、幅広い分野において専門的な技術サービスを提供。とくに注力しているのは「農」分野で、農業農村整備事業の業務実績は全国でもトップクラス！

【本社所在地】
愛知県名古屋市中区錦2‐4‐15

オリエンタルコンサルタンツ（東京）

国内外のインフラ施設を対象にさまざまな知的サービスを提供。企画・調査・設計といったプロジェクトの上流から、実施・運営・保全といった下流まで、あらゆる場面でコンサルティングを実施。

【本社所在地】
東京都渋谷区本町3-12-1住友不動産西新宿ビル6号館

建設技術研究所（東京）

国内初の建設コンサルタントで、受注業務の50％は国土交通省から発注される国策的なインフラプロジェクト。ダムや河川、情報・防災・国際分野まで社会資本整備のさまざまな分野で活躍！

【本社所在地】
東京都中央区日本橋浜町3‐21‐1日本橋浜町Fタワー

国際航業（東京）

航空写真測量をベースに創業し、鉄道・道路網整備等の建設コンサルタント、地質調査・海洋調査、防災、環境エネルギーといった分野を取り込みながら、空間情報技術を基本とする総合コンサルタントに成長。

【本社所在地】
東京都千代田区六番町2番地

サンコーコンサルタント（東京）

土木設計から、環境、まちづくり、海外事業コンサルティングまで、幅広いコンサルティング体系によって、社会資本整備における多側面からの企画立案・調査・計画・設計・維持管理を提供。

【本社所在地】
東京都江東区亀戸1‐8‐9

三祐コンサルタンツ
（愛知）

農業・水資源開発のほか、経済や社会開発に関わる企画・設計・施工管理・運営指導・環境アセスメント等をコンサルティング。発注元は、政府や地方公共団体、民間企業から世界的な銀行まで！

【本社所在地】
愛知県名古屋市東区代官町35番16号（第一富士ビル）

ジェイアール東海
コンサルタンツ（愛知）

JR東海グループの一員で、鉄道業務に近いのが強み。そのため、計画・調査・設計・施工監理・検査・修繕と、鉄道施設のライフサイクル全般において活躍しています。

【本社所在地】
愛知県名古屋市中村区名駅5‐33‐10アクアタウン納屋橋

ジェイアール西日本
コンサルタンツ（大阪）

JR西日本グループにおける鉄道技術が核の鉄道総合コンサルタント。鉄道固有の技術力を基盤に、街づくり構想や地球環境保護の提案、ITを活かしたコンサルティングまで幅広い領域で貢献。

【本社所在地】
大阪府大阪市淀川区西中島5‐4‐20

JR東日本コンサルタンツ（東京）

鉄道を基軸とする総合技術コンサルタンツのため、鉄道土木施設の調査・計画・設計・施工、メンテナンス・防災事業等が主軸。またICT、環境・緑化、新技術・新商品事業へと領域を拡大しています。

【本社所在地】
東京都品川区西品川1-1-1

玉野総合コンサルタント（愛知）

地方・都市計画分野を強みとする総合建設コンサルタントです。日本工営を中心とする日本工営グループ各社と協調し、社会変化に対応する最適な総合コンサルティングサービスを実施。

【本社所在地】
愛知県名古屋市東区東桜2‐17‐14

大日コンサルタント
（岐阜）

橋梁・道路・トンネルに関連する業務に強い建設コンサルタント。NEXCO受注案件においては安定したシェアを保有！また、東南アジアを中心に海外でも多くの実績を上げています。

【本社所在地】
岐阜県岐阜市薮田南3‐1‐21

大日本コンサルタント
（東京）

橋梁分野における売上高は業界内でもトップクラスを誇ります。橋梁をはじめとする構造物の計画・設計を主軸にして、国内・海外のさまざまな社会資本整備に携わっている会社です。

【本社所在地】
東京都豊島区駒込3‐23‐1

長大（東京）

レインボーブリッジ、明石海峡大橋など多数の橋梁を手掛けており、中国・韓国・アジア諸国にも事業展開。海外では小水力発電事業等のエネルギー分野や農林・水産事業等の地域活性化にも挑戦！

【本社所在地】
東京都中央区日本橋蛎殻町1‐20‐4

中央コンサルタンツ
（愛知）

国内に6つの本支店・13の事務所を展開。橋梁・道路・河川・公園・港湾・まちづくりなど幅広く社会インフラを設計しています。この幅広さが、技術力の底上げにもつながっているよう！

【本社所在地】
愛知県名古屋市西区那古野2‐1‐23

東京建設コンサンタント（東京）

グローバルな視点で公共事業に貢献。先端技術者集団として業界をリードしています。近年は民間資本導入支援のためのPFI/PPPなど新事業執行マネジメントにも注力！

【本社所在地】
東京都豊島区北大塚1-15-6

ドーコン（北海道）

活躍の中心は北海道。現在は国内の社会基盤の整備に対して広範に関わり、総合建設コンサルタントとして成長を遂げてきています。

【本社所在地】
札幌市厚別区厚別中央1条5-4-1

中日本建設コンサルタント（愛知）

創業して以来、半世紀にわたって、生活基盤を主とした社会資本の整備に携わってきた会社です。鳴海駅や中部国際空港連絡橋などが実績として挙げられます。

【本社所在地】
愛知県名古屋市中区錦一丁目8番6号ONEST名古屋錦スクエア4～7F

日本インシーク（大阪）

多くの社会資本整備（調査・計画・設計）に携わる総合建設コンサルタント。2019年4月に、「株式会社アスコ大東」から、株式会社日本インシークへ社名変更しています。

【本社所在地】
大阪府大阪市中央区南本町3-6-14（大阪本社）／東京都中央区日本橋富沢町9-19（東京本社）

日本工営（東京）

コンサルティング事業・電力エンジニアリング事業を通じて、世界各国の“国づくり・人づくり”の根幹に関わる事業を展開！国内最大手の建設コンサルタント会社といえるでしょう。

【本社所在地】
東京都千代田区九段北1-14-6

パスコ（東京）

航空・地上測量・最新衛星技術などを活用して、社会インフラ整備・空間情報・災害状況把握・地球環境モニタリング・被害予測等を提供。世界最大のマッピングカンパニーを目指して技術革新＆新事業開発に挑んでいます！

【本社所在地】
東京都目黒区東山1-1-2東山ビル

パシフィックコンサルタンツ（東京）

60年を超える歴史を持つ建設コンサルタント業界のリーディングカンパニー。延べ900名を越える技術士に、約1,400名の高度な専門技術者を擁する大手企業です。

【本社所在地】
東京都千代田区神田錦町3-22（テラススクエア）

復建技術コンサルタント（宮城）

東北エリアを中心に、道路や橋梁、都市計画など幅広い領域に携わってきた会社。現在はインフラの維持管理や地域課題解決のための事業創生にも力を入れています。

【本社所在地】
宮城県仙台市青葉区錦町1-7-25

フジヤマ（静岡）

静岡県内でトップの実績を誇る建設総合コンサルタント。中小の建設コンサルタントのなかでも珍しい、空中写真測量・地質調査・水中海中での測深・文化財発掘調査と業務幅が広く、すべてワンストップでサポート。

【本社所在地】
静岡県浜松市中区元城町216-19

八千代エンジニヤリング（東京）

国内トップクラスの総合建設コンサルタント。社会資本整備や国土環境保全に関わる技術コンサルティングサービスを提供しています。建設コンサルタント業21部門のうち19部門において登録！

【本社所在地】
東京都台東区浅草橋5-20-8 CSタワー

いであ（東京）

社会基盤整備や環境のコンサルタント事業を基本に、減災、快適性、生命ソリューション等の諸分野について、企画・調査・分析・予測評価・設計・対策・施工管理までを一貫して提供。

【本社所在地】
東京都世田谷区駒沢3-15-1

エイト日本技術開発（岡山）

半世紀以上にわたって国内外の社会インフラ関連事業に携わってきた建設コンサルタント会社。E・Jグループの中核企業として、地域・生活等に配慮した新たなインフラ整備に取り組んでいます。

【本社所在地】
岡山市北区津島京町3-1-21

日本振興（大阪）

昭和50年・51年、四国地方に多大な被害を与えた台風災害の復旧事業をきっかけに創業。道路・河川工事、ダム建設など社会資本整備事業における事業監理部門を軸に、専門的な土木技術サービスを提供。

【本社所在地】
大阪府泉南市りんくう南浜3番地2

西日本技術開発（福岡）

「九電グループ」の一員。建築・土木・原子力・火力・地熱・環境という6つの技術部門からなる、エネルギー・環境・社会基盤の総合技術コンサルタント会社です。グローバルに活躍しながら、地域に密着した会社作りを推進。

【本社所在地】
福岡市中央区渡辺通1丁目1番1号電気ビル サンセルコ別館

株式会社オオバ

大正11年創業の長い歴史を誇る建設コンサルタントです。社会資本整備に関するコンサルティングサービスを展開し、まちづくりを広く担っています。近年では中途採用を積極的に受け入れるなど、人材獲得に注力しているようです。

【本社所在地】
東京都千代田区神田錦町3-7-1 興和一橋ビル

株式会社NJS

NJSは水と環境を通じたサービスを展開する建設コンサルタント会社です。業界のなかでも特にワークライフバランス推進に力を入れており、仕組みや制度を工夫して、社員の柔軟な働き方をサポートしています。

【本社所在地】
東京都港区芝浦1-1-1 浜松町ビルディング14F

川崎地質株式会社

川崎地質は、本社社員が社員の希望を聞いてくれるなど、働きやすい環境が整っている企業です。専門知識を持っていなくても、入社後の研修で専門知識を身に付けられるので、専門外の学校を卒業した人でも安心して入社することができます。

【本社所在地】
東京都南区三田2-11-1 三田川崎ビル

ニュージェック

総合建設コンサルタント会社のニュージェックでは、家庭と仕事を両立できるよう、時短勤務制度や育児休暇、また男性社員の出産休暇といった制度を設けています。また、以前よりも残業や休日出勤が減ってきたと感じている社員の声も見られました。

【本社所在地】
大阪市北区本庄東2-3-20

不二総合コンサルタント株式会社

本社を静岡に構える不二総合コンサルタント株式会社。幅広い分野の社会資本整備を手掛ける総合建設コンサルタント会社です。毎週水曜日をノー残業デーに設定するなど、残業削減に向けた取り組みを積極的に実施しています。

【本社所在地】
静岡県浜松市北区初生町889-2

東電設計株式会社

発電所においてプロジェクトの調査から保守まで幅広いサービスを展開している東京電力のグループ会社。研修制度が充実しており、1人ひとりの専門分野を伸ばす働き方ができます。海外に進出しており、海外で活躍できるコンサルタントを目指すことも可能です。

【本社所在地】
東京都江東区東雲1-7-12 KDX豊洲グランスクエア9F

服部エンジニア（静岡）

静岡を中心に建設・測量・補償・地質調査コンサルタント業務を実施。研修制度が充実し、入社後のスキルアップを目指していけます。地域密着型のサービスを提供しており、地元での就職・転職を希望する人にもおすすめです。

【本社所在地】
静岡県静岡市葵区川越町3番9号

静岡コンサルタント（静岡）

昭和30年の創立以来、65年以上にわたってインフラ事業を展開。静岡県に3カ所の支店を構えており、「人間社会の基盤を支えること」をモットーに道路設計、河川・砂防設計、都市計画などの専門的なサービスを提供しています。

【本社所在地】
静岡県三島市多呂128

東海建設コンサルタント

昭和40年の創業より本社を沼津市に構え、地元・静岡の発展・豊かな街づくりに貢献し続けてきた東海建設コンサルタント。河川や港・漁港を軸にした水辺の街づくりを得意としており、沼津港のまちづくり事業を推進しています。

【本社所在地】
静岡県沼津市中瀬町5-1

建設コンサルタントの仕事

建設コンサルタントの仕事はクライアントへの工事提案からはじまり、契約処理や工事の企画、設計、管理など幅広く担当します。事務作業や営業活動を重ねながら、受注したクライアントとは定期的に打ち合わせを重ね、必要事項を現場関係者へ連携していきます。

現場のゼネコン関係者を管理する役割を担っており、工事進捗や現場との連携は建設コンサルタントの力量によって左右されるといっても過言ではありません。

建設コンサルタントの仕事

建設コンサルタントの資格

「建設コンサルタント」になるためには、必須の資格はありません。就職が有利になる資格として、近地区施工管理技士や土木施工管理技士が挙げられます。とくに土木関連の現場では実務経験が重視される傾向があります。

国家資格である技術士は、二次試験に実務経験があり、専門的な知識と実務経験の両面からアピールできるため、取得を検討しても良いでしょう。

建設コンサルタントの資格

建設コンサルタントになるための学校

直接的に「この学校に行くと建設コンサルタントになれる」という学校はありません。建設コンサルタントとして働くことを見据えるなら、土木関連の専門知識を獲得できる学校へ進むのが良いでしょう。

卒業生に建設コンサルタントがいる学校は就職で有利に働く可能性が高いため、卒業生の就職先一覧などを確認しておくのがおすすめです。

建設コンサルタントになるための学校

建設コンサルタントに向いている人

専門領域を深めていく職種ではなく、あらゆる領域のプロと関りながら、臨機応変な対応が求められるのが建設コンサルタントです。ゆえにマルチタスクで仕事ができたり、隔たりなくコミュニケーションを取れる人が向いているでしょう。

また、細かなスケジュール管理が求められる仕事でもあるため、コツコツとマメに努力を重ねていける人が向いています。

建設コンサルタントに向いている人

建設コンサルタントの年収

年収が平均的に低いとされる建設業界の中で、平均年収は550万程度と比較的高い職種です。年齢と共に収入が上昇していく傾向にあり、500万円を超える収入は40代以上となる場合が多いようです。

年齢の他に地域差があり、地域によっては20代の年収でにとどまる場合もあるようです。お住いの地域の企業の年収などを参考にすると安心です。

建設コンサルタントの年収

建設コンサルタントの就職先

建設コンサルタント会社はもちろん、技術研究所やシンクタンクでも、建設コンサルタントは求められています。企業によって扱う範囲が異なる職種であることを前提に、さまざまな企業を見て「働きたい！」と思う企業を見つけられるのがベストです。

地方と都市部によって働き方が大きく異なるため、希望する働き方を考えたうえで、企業探しを行うと良さそうです。

建設コンサルタントの就職先

建設コンサルタントの将来性

近年、日本国内では世界的な祭典やイベントが数多く開催されているほか、渋谷などを中心に都市部の再開発が進んでいます。そのため、道路や公共施設に多額の設備投資が実施されており、2025年頃までは安泰の職種と言えるでしょう。

日本は元々インフラ整備にかける金額が高くありません。より高収入を目指す場合は海外派遣などを視野にキャリアを積んでおくと将来性としては安心です。

建設コンサルタントの将来性

建設コンサルタントの歴史

イギリスで産業革命が起こった18世紀末に誕生した建設コンサルタントは、世界各国でインフラ整備などを実施する際に重宝されてきました。

日本では1964年に登録制度が整備され、建設省により土木と設計会社を分けることが義務付けられたため、双方の間を取り持つ建設コンサルタントが重宝されるようになりました。次のページでは建設コンサルタントの歴史について分かりやすく解説します。

建設コンサルタントの歴史

大手の建設コンサルタント会社

日本の建設コンサルタント会社のなかで『大手』といえば、「日本工営」や「建設技術研究所」、「オリエンタルコンサルタンツHD」などが挙げられます。具体的な定義が決まっているわけではありませんが、売上高が大きかったり、業界内での知名度が高かったりする企業を大手と呼ぶケースが多いようです。

次のページでは規模が大きい、売上高が大きいなどの条件に当てはまる有名企業を紹介します。

大手の建設コンサルタント会社

転職と年齢の関係

一般的には若いほうが転職に有利とされていますが、建設コンサルタントでは20代の若手はもちろん、即戦力としての活躍が期待できる30代のニーズも高いようです。

逆に今の会社から別の会社へ、もしくは別の業界へ転職したい場合は、20～30代のうちに動いていたほうがスムーズに転職できる可能性が高くなります。とくに未経験の分野にチャレンジしたい場合は、20代のうちに動いておいたほうが良いでしょう。

転職と年齢の関係

キャリアプランの考え方

建設コンサルタントとして自身の専門分野を極め、一人前と認められるようになるには10年ほどかかります。つまり、建設コンサルタントとして働き始めてから10年ほどは、キャリアプランはほぼ1本道です。

経験を積み、名実ともに一人前の建設コンサルタントとして認められるようになると、「そのまま技術者として腕を磨くか」「役職を目指し、マネジメントにかかわるか」「独立して起業するか」といった可能性が広がります。

建設コンサルタントのキャリアプラン

建設コンサルタントの種類

単純に「建設コンサルタント」と言っても、その種類は国土交通省による登録部門によってさまざまです。登録部門の中でもメジャーなのは、土木系の建設コンサルタントや建築系の建設コンサルタントでしょう。また、特定の業務に特化した専門系の建設コンサルタントも存在します。どの部門を選ぶかによって仕事内容や特徴が異なるため、あらかじめ種類ごとの違いを知っておくのが重要です。

建設コンサルタントの種類

建設コンサルタントの志望動機

建設コンサルタントに限らず、就職・転職に成功するためには具体的かつ分かりやすい志望動機が欠かせません。特に建設コンサルタントの仕事においては、「社会貢献」をキーワードに志望動機を考えるのがポイントです。以下のページでは、建設コンサルタントの就職・転職における志望動機の重要性や評価されやすいアピールポイント、履歴書を書く際の注意点などを紹介しています。

建設コンサルタントの志望動機

建設コンサルタントの面接対策

就職活動や転職活動を成功させる上では面接対策が必須。建設コンサルタントはクライアントへの合理的な解決策の提示やプラン提案が求められる職業のため、担当者からの質問には一貫した論理性のある回答をするのが大事です。以下のページで、面接前に必要な準備や一次面接・最終面接で頻出する質問について見てみましょう。

建設コンサルタントの面接対策

建設コンサルタントの配属先

就職する企業にもよりますが、面接時に希望の配属先は確認してもらえるのが一般的。しかし、会社の方針や希望する部署の人員構成も関わってくるため、希望の部署に配属されない可能性もあります。希望部署への思い入れが強いのなら、入社前の配属先の確認が必須です。もし、希望の配属先にならなかった場合でも、やりようによっては有用な時間を過ごせます。

建設コンサルタントの配属先

建設コンサルタントの高齢化

建設コンサルタント業界では高齢化が進んでいます。国土交通省が発表している資料によると、平成27年における建設業就業者の年齢は55歳以上が約34％です。高齢化が進むと、技術の承継をスムーズに行えません。問題を解決するため、働く環境の改善、納期の分散などが進められています。

建設コンサルタントの高齢化

建設コンサルタントの転職エージェント

建設コンサルタント業界への転職を検討している方は、転職エージェントに相談するとよいでしょう。転職エージェントは、建設業界専門のサービスとさまざまな業種を扱っているサービスにわかれます。ここでは代表的なサービスをピックアップして、それぞれの特徴を紹介しています。

建設コンサルタントの転職エージェント

建設コンサルタントと建設会社の違い

建設コンサルタントと建設会社の違いをご存知でしょうか。この2つは業務内容に大きな違いがあります。建設コンサルタントは企画・計画・調査・設計・施工管理が主な業務内容で、発注者の支援を行うのが役割です。それに対し建設会社は建設工事を行うのが主な業務内容。ここでは、さらに細かな違いについて解説します。

建設コンサルタントと建設会社の違い

建設コンサルタントのテレワーク可否

近年は幅広い業界でテレワークが推進されています。建設コンサルタントの仕事もテレワークで対応可能です。テレワークによるメリットは、通勤時間の削減やQOLの向上などさまざまあります。建設コンサルタントも同様に、通勤時間・通勤にかかるストレスを削減可能です。ここでは、建設コンサルタントのテレワーク推進のメリットを解説します。

建設コンサルタントのテレワーク可否

海外で建設コンサルタントとしてはたらくには

海外で建設コンサルタントとして働くには、主に3つの方法があります。日本と同じように海外で建設コンサルタントとして働く方法、発展途上国に出向し現地の業務をサポートする方法、そして海外留学により事業を研究する方法です。ここでは、建設コンサルタントとして海外で働く方法について詳しく解説し、さらに海外での取り組みに関しても紹介しています。

海外で建設コンサルタントとしてはたらくには

建設コンサルタントのワークライフバランス

建設コンサルタント会社は完全週休2日制で残業が少なく、年収が高いという傾向があり、ワークライフバランスの充実度が高いと言われています。最近では政府が打ち出した「働き方改革」の考えに沿って、長時間労働をなくそうとする活動が各企業で行われていることも理由のひとつでしょう。ここでは建設コンサルタント会社のワークライフバランスについてさらに詳しく解説します。

建設コンサルタントのワークライフバランス

建設コンサルタント資格のCPD制度とは？

CPD制度は、建築関連の技術者を対象とする専門的な継続教育の制度です。業務の国際化が進みAPEC Engineerと技術士の相互認証が議論となり、海外の資格と同等性を確保する目的で制度化されました。現在では、総合評価落札方式の評価項目である配置予定技術者でCPD制度の配点が設定されています。ここでは、CPD制度が導入された背景、制度の概要などとあわせてRCCMがCPD単位を取得する方法、CPD単位取得に必要な費用などを解説しています。

建設コンサルタント資格のCPD制度とは？

建設コンサルタントのデジタル化

建設コンサルタント業界が直面する主な課題として、少子高齢化の進展による担い手不足などがあげられます。課題の解決に有効と考えられるのがデジタル技術の活用です。例えば、BIMやCIMを活用して業務の効率化を進めることにより担い手不足に対処できる可能性があります。ここでは、建設コンサルタント業界が直面している主な課題と課題を解決するために各社が行っているデジタル化の取り組みなどを紹介しています。

建設コンサルタントのデジタル化について

建設コンサルタントが使用する業界用語とは

建設コンサルタントとしてスムーズに業務を進めていくためには、日々の業務の中で使われることが多い業界用語について正しく理解しておくことが重要です。建設業界でよく使われているものの、一般的にはなじみのないような言葉も多くあります。おさえておきたい業界用語についてまとめました。また、難しい業界用語をどのようにすれば効率よく覚えられるのかについても紹介します。資料を用意する、都度調べる、メモを取るなどの方法に取り組みましょう。

建設コンサルタントが使用する業界用語について

建設コンサルタントのコンプライアンス

建設コンサルタントを目指すにあたり、どのようなコンプライアンスがあるのかについて確認しておくことをおすすめします。建設コンサルタントは建設業に関する専門家ということもあり、コンプライアンス違反に繋がらないように十分注意が必要です。過去には、コンプライアンス違反が原因で事業停止の措置が取られたようなケースもあります。そこで、おさえておきたい建設コンサルタントのコンプライアンスや、違反の事例について紹介します。

建設コンサルタントのコンプライアンスについて

公務員から建設コンサルタントになる人が増えている？

安定的な職業として人気の高い公務員ですが、近年では業務で得た知識や経験を活かし、建設コンサルタントに転職をするケースがみられます。土木や建築など、公務員の業務内容と建設コンサルタントの業務は似た部分も多く、転職によって専門知識を活かしながら給与や待遇の向上も図ることができます。難しい裁量権のある仕事を任せてもらえるなど、建設コンサルタントには公務員にないメリットがあります。

公務員から建設コンサルタントになる人が増えている？について

建設コンサルタントと経営コンサルタントの違いとは

建設コンサルタントは、公共事業や街づくり、地域の防災計画などに関わり、企画や提案を行いながら社会資本整備に関わる事業を進める仕事です。一方、経営コンサルタントは民間の企業や法人の経営状態や事業の方向性を確認し、問題点を洗い出したうえで顧客が抱えている悩みの解決を目指します。コンサルティングを行う点については共通していますが、専門領域がそれぞれ異なることや、顧客が公共機関か、あるいは民間の事業者かという違いがあります。

建設コンサルタントと経営コンサルタントの違いとはについて

建設コンサルタントの結婚事情

仕事によっては、結婚しづらいと認識されている職業があります。建設コンサルタントは、職場に男性が多いことや、勤務時間が長くなりがちで、出会いの場に足を運ぶことが難しいことなどから、結婚しづらい職業だと感じている人が多いようです。そのため、建設コンサルタントとして働いている人は、結婚をするにはどうすればよいのか考えている人も少なくありません。ここで、建設コンサルタントが結婚しづらい理由について考えてみましょう。

建設コンサルタントの結婚事情について

建設コンサルタントの災害対策

建設コンサルタントの業務は幅広いですが、災害対策や災害発生時の対応を明確にしておくことは、重要な業務のひとつです。災害に関わる仕事にもさまざまなものがあり、ハザードマップを作成するのも建設コンサルタントの仕事のひとつですし、災害対策を検討するために、災害における被害予測を立てることも建設コンサルタントの仕事になります。建設コンサルタントは、建築業界において実に重要な存在であることが理解できますね。

建設コンサルタントの災害対策について

建設コンサルタントの中途採用時の注意点は？

建設コンサルタントは新卒では教育に時間がかかり、30代の採用は難しいことから人材不足の傾向にあり、40代以降の方の中途採用率が高い傾向にあります。しかし中途採用時には注意したいことがあるのも事実です。中途採用で建設コンサルタントとして雇用された場合、注意するべき2つのポイントについて見ていきましょう。

建設コンサルタントの中途採用時の注意点について

建設コンサルタントの出張頻度

建設コンサルタントは出張頻度が高い職業だと言われています。出張が多い仕事への抵抗感を持っている方もいるかもしれませんが、出張にはメリットや楽しみもあります。出張手当がもらえたり、ポイントやマイルを貯められたりするのはメリットと言えるでしょう。ここでは建設コンサルタントが頻繁に出張する理由や、出張を楽しむためのコツとメリットを紹介します。

建設コンサルタントの出張頻度について

建設コンサルタントの転職前に押さえたいビジネスマナー

建設コンサルタントは都市計画や現場の調査など、フィールドワークが多い一方で多くの顧客と接する職業です。普段から会社のイメージを背負って顧客と接することを念頭に置き、社会人らしいビジネスマナーを押さえておくことで好印象を与え、会社のイメージアップを図ることができます。ここでは、建設コンサルタントへの転職前に押さえておきたいビジネスマナーについて紹介します。

建設コンサルタントの転職前に押さえたいビジネスマナーについて

建設コンサルタントとSDGsの関係性とは

建設コンサルタントは、既存の街や建物を次世代に繋ぐための街づくり、さらには災害復興を進めるための街づくり計画に携わることがあり、環境保護や開発国支援などの取り組みも期待されていることから、「SDGs」についての知識・理解が求められています。この記事ではSDGsとはどのような取り組みなのかについて改めて紹介し、建設コンサルタントとSDGsの関わりや実際の例を含めて紹介しています。

建設コンサルタントとSDGsの関係性について

今後の建設コンサルタント業務に必要な3DCADとは

3Dプリンターの普及により、最近では建設コンサルタント業務に3DCADの知識と技術が必要とされるようになりました。しかし初心者の方が、3DCADを操作してスムーズに図面を作成するのは難しいものです。そこでこの記事では、3DCADの基本知識を学ぶための学習法について、3つのポイントを解説します。

今後の建設コンサルタント業務に必要な3DCADについて

建設コンサルタント業界で推進される新3Kとは

これまでの建設業界は「汚い・危険・きつい」の3Kであると言われてきましたが、昨今の建設コンサルタント業界では、人材不足解消と生産性向上を目指すために、「給与が良い・休暇が取れる・希望が持てる」の「新3K」が推奨されています。この記事では新3Kの詳細と、新3K実現に向けての業界における動向について解説します。

建設コンサルタント業界で推進される新3Kについて

技術士の次は中小企業診断士を目指そう

技術士として中小企業診断士の仕事を受けている方がさらに上を目指したいと考えた際、おすすめの資格が中小企業診断士です。中小企業診断士は、おもに企業が抱える経営課題を解決するためのアドバイスなどを行います。中小企業診断士の資格も取得しておくと建設コンサルタントとして対応できることが増えるため、働き方の選択肢も増えるでしょう。この記事では建設コンサルタントの詳細や、技術士とのダブルライセンスがおすすめの理由などを解説します。

技術士の次に目指したい中小企業診断士について

建設コンサルタントが技術提案書を作成するポイント

建設コンサルタントが行う業務の一つが、技術提案書の作成です。技術提案書の出来によって発注してもらえるかどうかが決まります。建設コンサルタントとして技術提案書を作成する際には、相手の立場に立ち、ツボを把握したうえで文章を作成することが欠かせません。わかりやすい文章を作ることも重要です。ここでは技術提案書の作成を依頼された際、何に注意すれば良いのか、どうすれば相手に伝わりやすい文章が書けるようになるのかなどについて解説しています。

建設コンサルタントが技術提案書を作成するポイントについて

建設コンサルタントに求められる英語力

建設コンサルタントとして働くにあたり、必ずしも英語力が求められるわけではありません。ただ、就職先による違いが大きいため、特に海外事業部などで働くような場合、英語が話せることが前提となります。建設コンサルタントとして活躍の場を広げていきたいと考えているのであれば、英語力を高めることについて検討してみると良いでしょう。英語力は必要か、どういった場合に英語力が求められるのかなどについて、おさえておきたいポイントを解説します。

建設コンサルタントに求められる英語力について

建設コンサルタントは文系出身でもなれるのか

建設コンサルタントとして働いている方の多くが理系出身です。ですが、文系出身だからといって、建設コンサルタントになれないとはいいきれません。さまざまなことについて学んでいかなければなりませんが、文系でも積極的に採用している会社もあります。どのような理由から文系出身でも建設コンサルタントになれるといえるのか、建設コンサルタントを目指すにあたり、理系はどういったことをおさえておきたいのかなどについて解説します。

建設コンサルタントは文系出身でもなれるのかについて